生前に葬儀社を決める重要性 中條レポートNo295

人生の節目である冠婚葬祭のうち、結婚や出産、進学などは事前に綿密な準備をするにもかかわらず、「葬儀」については逝去後に慌ただしく決めるケースが多いのが実情です。実際、亡くなる前に葬儀の相談をしている人は、全体の3人に1人程度にとどまっています。

多くの人が抱きがちな誤解としては、以下のようなものがあります。
「葬儀はそのときに考えればよい」
「家族葬なら費用が安く済む」
「葬儀のことを考えるのは縁起でもない」
「病院が紹介してくれるから安心だ」

しかし、これらの考えには大きなリスクがあります。たとえば、緊急搬送先の病院で亡くなった場合、病院側から速やかな遺体搬送を求められ、葬儀社をじっくり選ぶ時間はありません。多くは病院が紹介する葬儀社に連絡し、死亡診断書を引き渡して搬送依頼を行う流れになります。そのまま打ち合わせに入り、すでに搬送済みであることから他社と比較することも難しくなります。

また、葬儀費用に関しても注意が必要です。広告に記載されている「プラン料金」だけで全てが賄えると思っていると、思わぬ出費に直面します。実際に必要となる可能性のある費用には以下のようなものがあります。

葬儀式場の使用料 遺体の安置費用(火葬まで)
飲食接待費用 香典返し(返礼品)
お布施(宗教者への謝礼) 火葬料 など

こうした費用は、事前に相談することで総額を把握し、複数の葬儀社の見積りを比較することが可能です。その結果、費用面だけでなく、サービス内容やスタッフの対応など、自分や家族にとって納得のいく業者を選ぶことができます。

葬儀を終えた後に「費用が適正だったのかわからない」「あわただしすぎて希望通りの式にできなかった」と後悔する声は少なくありません。だからこそ、生前のうちに葬儀社の検討・相談を行っておくことが、遺された家族の心の負担を軽減し、故人にふさわしい葬儀を実現するための第一歩となります。

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